後悔しない！切迫流産で仕事を辞めるなら考慮すべき３つのデメリット

こんにちは、HIKOです。

民法上、退職には2週間前に上司に申告することで辞めることができますが、就業規則に『退職すら場合は1ヶ月前に申し出る』とあれば、就業規則を優先する方が無難です。

もし切迫流産で今すぐ仕事を辞めることを考えているなら、辞める前に考え欲しいことがあります。

それは辞めることで生じるデメリットです。

切迫流産になっても休職すれば自宅安静も可能なので、よほどのブラック企業でない限り、切迫流産でも仕事を辞めるべきではありません。

それでも仕事を辞めるつもりなら、ぜひこの記事を一読し、円満な退職を心がけてください。

切迫流産で仕事を辞めることで生じる3つのデメリット

仕事を辞める時に生じるデメリットは、大きく分けると3つあります。

給料が無くなる

当たり前のことですが、仕事を辞めると給料がなくなります。

在職していれば自宅安静中も有休を使うことで無給にはなりません。

安静が長期となれば、傷病手当金を貰いながら休職という選択も在職中なら可能です。

傷病手当金の再受給ができない

傷病手当金は仕事外の病気や怪我で仕事ができない時の生活を保障してくれる制度です。

休職中でも退職後でも、受給条件を満たしてさえいれば傷病手当金を受け取ることが可能です。

ただ切迫流産は安静が解除された後も再度安静が指示されたり、切迫流産から切迫早産になったりと繰り返すことも多い特徴があります。

傷病手当金は最長1年半受給が可能なので、在職中なら安静→改善→安静となっても再受給可能ですが、退職していると在職中のように再受給はできません。

再就職が難しい

退職していると、出産後に働きたいと思ったときに、就活からのスタートとなります。

休職のようにすぐに仕事に復帰することはできません。

また子供がいるので保育園や託児所に預ける必要がありますが、地域によっては待機児童が多く、順番待ちとなるケースもあります。

保育園は仕事に就いている人の方が入りやすく、子供が預けられないから働きたくて働けないケースもあります。

切迫流産で安静の指示が出たら、仕事を辞めないで休職すべし！

切迫流産で安静の指示があれば、上司に医師の診断を伝えるだけ、通勤の緩和や負担の少ない作業への変更、業務時間の短縮や休業することが可能です。

無知な上司だと︎、『診断書を持って来い』といったケースもありえますが、下記のとおり診断書は不要です。

女性労働者本人の申出等からその内容等が明らかであれば事業主の方は必要な措置を講じる必要があります。

また、その内容が不明確な場合には、事業主の方は女性労働者を介して主治医等と連絡をとり、判断を求める等適切な対応が必要です。

引用:妊娠・出産をサポートする 女性にやさしい職場づくりナビ

主治医の指示内容を正確に伝えるために診断書が必要な場合は、母健連絡カードがおすすめです。

母健連絡カードは診断書と同じ扱いで、しかも安価で書いてもらえます。

切迫流産で休職すると無給になりますが、傷病手当金（給料の6割程を保障）が受給できます。
（傷病手当金の受給条件と申請手順についてはこちら）

傷病手当金は最長1年半受給できるので、切迫流産で繰り返し休んでもその都度受給できます。

切迫流産が解除された場合も、在職さえしていれば出産前後（出産以前42日（多胎妊娠の場合は98日）と産後56日の範囲）で出産手当金の受給が可能です。

切迫流産で仕事を辞める手順

繰り返しになりますが、切迫流産で安静の指示が出ているなら退職よりも、休職して安静をオススメします。

退職の決意が固い場合は以下の手順で退職を進めてください。

1. 退職日を決める
   就業規則を確認し従う。記載がなければ民法上は2週間前。
2. 直属の上司に退職を伝える
   退職日、退職理由、お世話になったことへの感謝を伝える。
3. 退職届を提出する
   会社に退職届のフォーマットがなければ、白地の縦書きで、「退職理由（一身上の都合により退職させていただきます）」「退職日」「退職願を記入した日付」「署名」「捺印」を記入。
4. 退職日までにしておくこと
   離職票の受け取り方法と退職後の健康保険の確認。社内外への退職の挨拶と引き継ぎ。

引用:ビズノート

もし仕事を辞められない場合は、労働局や労働基準監督署内にある総合労働相談コーナーへ相談しましょう。

適切な助言や指導、あっせんにより迅速に紛争解決が図れます。

切迫流産で仕事を辞める時に未払金があれば弁護士に相談

上司のパワハラやセクハラ、マタハラは労働局に、賃金の未払いは労働基準監督署に相談することで解決を図れますが、多様化する紛争に対して行政によるサポートだけでは解決しないケースが多く存在します。

法テラスや弁護士に相談することで︎スムーズな解決が可能です。

切迫流産で仕事を辞めるなら考慮すべき３つのデメリットまとめ

切迫流産で仕事を辞めるにしろ、出来るだけ円満に退職したいものです。

ただよほどのブラック企業でない限り、仕事を辞める前に考えて欲しいことがあります。

それは休職という選択肢です。

切迫流産で安静を保つなら仕事を辞める必要はなく、休職という方法でも可能です。

仕事を辞めることはメリットよりもデメリットの方が多い場合があるので、休職か？退職か？どちらがメリットがあるのか、しっか検討してから決断してください。

仕事を辞めてから『辞めなければよかった…』とならないように、転職先は確保しておきたいものです。