切迫流産で診断書作成のメリットとデメリットと対策

こんにちは、HIKOです。

妊娠中、切迫流産や切迫早産から診断書を書いてもらうことがあります。

診断書は医師の判断により作成されるので、仕事ができないほど辛い悪阻（つわり）でも、医師によっては診断書を書いてもらえません。

診断書は、女性が働きながらも、安心して子どもを産める環境を守る手段となりえます。

この記事では働くママと赤ちゃんを守る『診断書（母性健康管理指導事項連絡カード）』についてまとめています。

切迫流産で診断書を書いてもらおう

切迫流産では必ずしも安静が絶対ではありません。

ただ自宅安静や入院が必要な時期というのはあって、その時期には仕事をセーブしたり休職する必要があります。

職場環境が劣悪であると、『えっ、休むの！？』と休職に消極的であったり、『後任が来るまで待って』など理不尽な体験をすることもあります。

赤ちゃんのことを第一に考えたい時期なのに、休むことすらままならないと、休めない事が更なるストレスになってしまいます。

そんな時に有効なのが病院で書いてもらう診断書です。

ただ病院によっては診断書を書いてもらうよりも、母性健康管理指導事項連絡カード（母健連絡カード）を書いてもらう方が費用的に安くなるので、診断書を書いてもらう場合は掛かりつけの病院で確認してください。

切迫流産で診断書を書いてもらうなら母健連絡カードがオススメな理由

母性健康管理指導事項連絡カード（母健連絡カード）とは、医師が指示した内容を事業主へ的確に伝えることを目的にしている連絡カードです。

母健連絡カードと診断書の違い

どちらも医師が発行する証明書の一種です。

違いとしては、母健連絡カードは妊産婦用の証明書であるのに対し、診断書は妊産婦を含め全ての人の診断内容等を証明する書類となっています。

理解の乏しい職場では『母健連絡カードではなく診断書を持ってきて』と言われるところがあるかもしれませんが、母健連絡カードも診断書と同等に扱うものとされており、記載内容を厳守することが事業主へ義務付けられています。

違いとしては、診断書作成の費用よりも母健連絡カード作成の費用の方が安くなる場合があります。

医療機関により作成費用が同じ場合もあるので、診断書が必要な場合は費用の違いを確認してください。

母健連絡の入手方法

母健連絡カードは地域によって母子手帳や妊婦検診の補助券と一緒に入手することがでます。

インターネットでは、厚生労働相のホームページや女性労働協会作成の『女性にやさしい職場づくりナビ』から入手することができます。

母性健康管理指導事項連絡カードの活用法

母健連絡カードは妊娠中の様々な症状に対し、医師の指示を職場の上司に的確に伝えることができます。

母健連絡カードでは症状等によって標準的な措置があらかじめ決まっています。

例えば切迫流産や切迫早産、妊娠悪阻では自宅療養や入院療養が、つわりでは勤務時間の短縮が標準的な措置となっています。

とは言え、つわりといっても個人差があります。

勤務時間の短縮で不十分な時は特記事項に記載があれば、標準的な措置と異なる措置も可能です。

妊娠中の悪阻（つわり）で診断書を書いてもらえない時の対処法

診断書はお医者さんの判断で書いてもらえるものなので、悪阻のような妊娠中にはある症状では、診断書を書いてもらえない場合があります。

対処法としては、病院を変えることです。

世の中には多くの医師がいます。

診断書を書かない医師

という医師もいれば、

診断書を書いてくれる医師

という医師もいます。
セカンドオピニオンではないですが、医師の診断に納得がいかないなら、他の病院で診てもらいましょう。

妊娠中に切迫流産になったら診断書で会社を休職

切迫流産で会社を休職するなら診断書ではなく母健連絡カードをかかりつけ医に書いてもらいます（診断書よりも母健連絡カードの方が安価で作成できる可能性がある）。

切迫流産の標準措置は自宅療養か入院療養です。

母子の状態により自宅療養か入院療養かが医師により判断されます。

母健連絡カードを職場の上司に提出することで休職が可能となります。

切迫流産で退職しても診断書で保育園キープ

保育園の在園資格は就労、疾病、出産などとなっています。

退職しても出産を理由に在園は可能ですが、出産を理由にする場合では出産予定日の前後2ヶ月と限られた期間となってしまいます。

切迫流産で診断書（母健連絡カード）があれば、医師が療養が必要と認めた期間の在園が可能です。

手順としては、

産後も法律に基づく育児休業を取得すれば、対象の子供さんが1歳になるまでの在園が認められます。

母性健康管理指導事項連絡カードの疑問点

妊娠中に仕事を休みたい時に診断書を書いてもらう方法は？

妊娠中は悪阻以外にも、お腹が張りや痛み、めまいやトイレが近くなるなど、さまざまな症状があります。

症状には個人差があるので、同じ悪阻でも仕事ができる人もいれば、出来ない人もいます。

妊娠中の症状で仕事を休みたい時は、掛かりつけの先生に相談することで診断書を書いてもらうことが可能です。

繰り返しになりますが、診断書は医師の判断で作成されます。

その為、どんなに辛い症状でも書いてもらえない場合もあれば、そうでもない症状でも書いてもらえる場合もあります。

診断書が書いてもらえない時は、諦めるか、他の病院で診てもらうしか方法はありません。

切迫流産で診断書はいつ書いてもらう？期間は？

切迫流産で診断書（母健連絡カード）を書いてもらう場合、期間は自宅療養か入院療養かで変わります。

症状や母子の状態にもよりますが自宅療養では2〜4週間、入院療養では4週間以上と長期化する場合多いです。

安静で仕事を休む場合は、診断された時に診断書をお願いすれば書いてもらえます。

切迫流産の診断書は延長できる？

切迫流産で診断書（母健連絡カード）の延長はもちろん可能です。

危険な状態を脱した場合は診断書の延長はできませんが、切迫流産が継続していれば再度診断書を書いてもらい延長する事は可能です。

切迫流産で診断書がいるのはズバリあなた！まとめ

切迫流産で診断書が必要なのは、劣悪な職場で休暇もままならない方や上のお子さんを保育園に預けている方にはとても有効な武器となります。

反面、診断書なしでも休職や産休、保育園を退園してもいい方にとっては診断書の費用が無駄にかかるだけなので不要となります。

診断書の記載はかかりつけの産婦人科医に相談することで書いて頂けます。

その際に診断書ではなく、母性健康管理指導事項連絡カードに現状を記載してもらうことで記載費用が安くすむ場合もあります。